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虎とひよこ

“自由気まま”をテーマにブログを綴っています。

2020年問題ってなんだ!?平和ボケしていたワイもさすがに危機感を覚えてしまう実態とは!?

どうも!!piyapaa☆です!!

今回のお題はこちら。

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2017年を迎えたばっかだというのに2020年問題って一体なによぉ~って感じですが、さすがに身を引き締めて置かないといけない気がします。

 

2020年と言えば、東京オリンピックを控えており僕自身もワクワクが隠せません。

あと3年で開催されるわけなんですが、それと同じくこの2020年問題も無視できな状態です。

 

何が起こるのか、1つずつ見ていきましょう。

 

まずこちら。

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はい、日本の教育に大きな変化があるようです。

 

もう少し具体的にいうと、“2020年に高等学校と大学の教育内容が大きく変わる”ことになります。

 

それに伴い、大学入試の方法も大きく変わります。

 

例えば、「大学入試センター試験センター試験)」と呼ばれている共通試験、これが2019年度(2020年1月)の実施を最後に廃止されます。

 

ファッ!?

 

え、ってことは勉強しなくてもいいんだ?

って感じですが安心して下さい。

学生たちの勉強という名の呪縛は新しい2つのテストで続くようです。

 

2つの新テストはあくまでもまだ議論・検討段階のようですがこんな感じのようです。

 

まず1つ目、これは高校生を対象とした基礎学力把握テストのようなものですね。

 

「高等学校基礎学力テスト(仮称)」

これは“高等学校で身につけるべき学力の到達度を確認するもの”とされており、その結果を基に“学習意欲の喚起、学習改善を図ること”、また“指導者の指導改善”を目的に実施するテストです。つまり高校で身につけておくべき基礎学力を従来よりも確実に育成しましょうっていうテスト。試験の実施時期や回数、対象の学年は各高校で判断できる仕組みとすることが検討されており、“大学受験は高3からという概念も大きく変わる”ことでしょう。実施にあたってはCBT方式で、PCやタブレットなどのモバイル端末の利用などが想定されています。CBT方式(Computer Based Testing)というのはコンピュータ端末を利用して受験する方法で、受験者はコンピュータで解答を入力します。

またIRTの導入なども視野に進んでいるようですが、CBTもIRTも様々な課題があり実現化するかは不確定です。

 

 

2つ目です。こちらがいわゆるセンター試験に代わるものだと想定されます。 

▶「大学入学希望者学力評価テスト(仮称)」

その名の通り、希望する大学を受験するための「資格試験」です。

先程も記載しましたが、センター試験は2019年度(2020年1月)の実施を最後に廃止されます。それ以降はこの“評価テスト”が適用される予定です。対象は大学入学希望者で、こちらも同じくCBT方式の導入も検討中。このテストの目的は“大学教育を受ける為に必要な能力はあるのか”という把握をする為のもの。最終的には“評価テスト”+“各大学が実施する個別試験”で合否が決まるという仕組みです。

 

 

感想としましてはセンター試験の廃止には驚きました。大学入試改革によって学習への意欲や向き合い方にも変化があるのではないかと感じています。入試方法の変化だけではなく、実施方法についても同じことが言えます。従来はマークシート形式や筆記形式でしたがCBT方式という新しい方式の導入も検討されているのも驚きですね。僕は過去に、.com MasterやITパスポートといった資格試験を行ったことがありましたがいずれもこのCBT試験という方法で実施しましたが大学入試でも実施されるかもしれないというのは思ってもみなかったです。

 

さらに試験の内容に大きな変化があるようです。

2020年の入試改革によってスタートする「大学入学希望者学力評価テスト(仮称)」では、国・数・英といった各教科ごとの問題に加えて「合教科」「科目型」「総合型」と呼ばれる問題が出題されるようになるようです。「合教科」「科目型」「総合型」というのは、各教科の区別がなくなり、理系の問題に文系の要素が入ってくるなど、総合的な学力が問われる問題のようです。例えば理科のテストなのに国語の読解能力や数学の解読スキルが必要になったりとごちゃまぜで総合的な学習能力が必要になり、マルチに対応した学力が要求されます。さらに各大学で実施される個別試験もより実践的な能力を問われる内容へ変化していく方針のようなので、評価の基準も多面的で総合的評価へ変わっていくことが予想されます。

 

 

では、次の2020年問題を見てみましょう。

 

次の問題は是非なんとかしてもらいたい、いやなんとかすべき大問題である!!

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チョコレート絶滅するかも問題

 

どうしてこうなった、としか言いようがない。まさに悪夢のような問題勃発です!!

なんと2020年までに、僕の愛するチョコレートさんが絶滅してしまうかもしれないという衝撃の問題。どうやら世界のチョコレートが不足してきているようです。

現在、カカオの消費量と生産量がアンバランスな状態になっていることが原因らしい。チョコレートの大手メーカー・マース社とスイスに本社のあるバリーカレボー社によると、2020年1月1日には、「世界が求めるカカオの量」のほうが、「世界が生産できるカカオの量」よりも100万トン多くなる見込みだというのです。つまり、カカオの生産量が消費量と比べて100万トン足りない計算であるということ。2030年には、不足量がその2倍の200万トンにもなるとされていて今後のチョコレート不足は日に日に増していきそうな勢いです。これだけ生産と消費にギャップがあるんだったら近いうちにチョコは超高級品のお菓子になるかもしれませんね。それだけ世界中で愛されるチョコレートさんですが、チョコ食べすぎたのかな・・・。コンビニやスーパーからチョコレートが消えてしまうなんて考えられません。食べられなくなると思うだけで心が溶けてしまいそうです。

 

 

さて・・・次にいきますか。

お次の2020年問題も平和ボケしていらないような深刻な問題です。

 

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見たくないですね、こんな文字。

でも現実に起こりうる可能性があるのが、仕事を失う人が増えるかもしれないという問題。東京オリンピック開催の影響でオリンピック関連の雇用の増加が期待できますが、これは一過性のものにすぎないでしょう。

そしてこの問題は、どちらかといえば企業が抱える問題ともいえます。

まずバブル期に大量採用した社員や人口が相対的に多い団塊ジュニア世代社員。

過剰採用世代ともいわれていますね。このバブル・団塊ジュニア世代の高齢化が主に問題視されています。2020年になると、働く人のうち四人に一人が45~54歳になると予測されており、これは何を意味するかというと、この世代の人達の賃金カーブ(社員の給与を年齢別、もしくは勤続年数別に並べた時にできる(通常は)右肩上がりのカーブのこと)がピークの時期にさしかかります。これによって起きる人件費負担増加、さらの数年後の“昇進適齢期”の時期になると企業の人件費負担はさらに追い打ちがかかります。考えられるとすれば、過去に行ってきた採用数の「振れ幅の大きさ」と同じ振れ幅でリストラを迫られる可能性が高いということ。好景気時代の反動ともいうべきでしょうか・・・。また、昇進といっても現在そのポストは十分に足りない状態。人件費削減にポスト不足、本来なら管理職ポストへ行ってもおかしくない人材が昇進できない。そんな状況も想定されますし、そうなったらモチベエーションは低下していく一方でしょう。さらに所得が減ったその状況に、もう一つ予測されること。

2020年になると、バブル・団塊ジュニア世代の親世代(団塊世代)が後期高齢者となります。これは親の介護という新たな課題が生まれます。個人では失業という問題に加え企業側もこういった世代の人達への配慮をどう実施していくのかも2020年における1つの難題になるのではないでしょうか。

 

次は不動産における2020年問題です。

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2020年問題では、マンションの市場価値にも注目されています。

日本一のマンションストック数を誇る東京。

今言われているのが、マンションの資産価値がゼロになる。

 

ゼロというか、マンションの価格が一気に下落するかもみたいな話しですね。

 

まず考えられるのは少子化問題でしょうかね。

これにより、マンションの管理や修繕がおろそかになり結果としてマンションの老朽化が進みます。そうなってしまうと当然マンションの価値は下がってしまいますね。

さらにマンション住民の高齢化も進んでいるようで、全国的に世帯主の年齢が60歳以上のマンションが約5割を占めているともされています。

すでに居住者が高齢者になり修繕の工事も反対し老朽化が進むマンションもあるようで、現状ですら資産価値がなくなりつつあるマンションも多いようです。

 

このように少子化、居住者の高齢化によるマンションの管理が機能できていない状態も1つ原因と考えられます。

 

そして業界内外からも東京オリンピックに向けてマンション業界は大盛況、しかしブームはオリンピック終了とともに急速に萎み、価格の値崩れが始まえうのではないかというなんともネガティブな話しも持ち上がっているのが事実のようです。

 

現在東京を中心に、オリンピック開催に向けたインフラ整備がどんどん進み、都心部は従来に比べもっと便利になるだろうと予想されています。こうなってくると、みんな住みたいだろうから必然的に周辺の不動産需要は上がると思います。それに伴いマンションを含む不動産の価格は上昇してきます。このオリンピックに伴う経済効果は不動産だけにとどまらずあらゆるところで良い影響を与えてくれると思うし、個人としてもマンション価格はオリンピック開催までをピークとし上昇し続けるのではないかと思います。日本の不動産を購入し設けようという目的で海外の投資家も狙ってくるかもしれません。

そして問題は、オリンピックフィーバーが終わったあと、今まで上昇し続けた不動産価格は上昇が止まり、さらにマンション価格の下落に転じると予想されています。

 

さらに先程記載したマンションを購入する富裕層海外投資家の存在
オリンピックは多くの大きなお金が動くでしょうからお金持ちの方はそういったところにも目を向けて当然だというべきか、その余裕っぷりが羨ましいというべきか(笑)

そういった投資家は賃貸料で抜くだけ抜いて資産価値が下がろうかのタイミングで売却するはずです。中にはそのまま保有する人達もいるでしょうし、新規で購入する人達はなかなか出てこないでしょう。そして徐々に、海外投資家の購入者も減り、さらには多額で購入されていたマンション価値も下落していく一方であると予想されます。もしかしたら外国人住人とのトラブルにより資産価値が下がるなんてこともあるかもしれません。

 

マンション価格は様々な要因でその資産価値が変動するというのを不動産業界のプロに聞いたことがあります。少子化、居住者の高齢化によるマンション管理の機能低下、一時的な値上からの反動など様々な側面からみて2020年のマンション価格に何かしらの影響が出てきそうですね。

 

 

次の問題です。

これは問題というよりは絶対に起こってほしくないことです!!

これです。

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チョコレートは我慢できますが、これだけは絶対に起きてほしくないです。

 

東京オリンピックまであと3年余りとなった今、「東京オリンピックは返上すべきだ」と声をあげる複数の科学者達がいます。

 

京都大学藤井聡教授は「2020年までに首都直下型の大地震が起こることは十中八九間違いない」と指摘します。


国難として襲いかかるこの自然災害を危惧する声。

僕は無視してはいけない声だと感じました。

来ないことを願うし、絶対に来ないで欲しい。

でも今回に限らず、日本列島は地震が起きやすいとされているのであれば、やはり防災として出来ることは全部やって起きたいと思います。

今から(2017年1月27日)ちょうど22年前、阪神・淡路大震災が発生し尊い命が犠牲になってしまいました。この事実とそこから得た教訓は絶対に忘れてはいけないもので次世代の人達へも繋げていくべきことだと思います。

自然災害はいつ、どこで起こるか分かりません。

2020年問題とされてはいますが、自然災害に対しては常に危機感を持っておくことが必要だと感じます。

 

 

 

東京オリンピックを控えた2020年、期待と不安どちらも抱えていますが、明るい2020年になればいいなと思います!!いえ、明るくなるようにしていかないといけないですね!!